60代以降のシニア世代は、現役期とは保障の考え方が変わります。守るべきものより、自身の医療への備えが中心になり、年齢条件にも気を配る必要があります。ここでは整理します。
重視するのは「医療への備え」
子が独立し、現役を退く時期になると、万一のときに支える期間や金額は小さくなり、大きな死亡保障の必要性は下がっていきます。代わって重要になるのが、入院など医療への備えです。葬儀費用などに備える考え方もあります。「誰のために」より「自分の医療や万一に」備える、という発想に重心が移ります。
新規加入は「年齢条件」に注意
シニア向けの商品もありますが、共済も保険も、加入できる年齢に上限が設けられている場合があります。さらに、健康状態の告知が必要な商品もあります。「入りたい」と思っても、年齢や健康状態で入れないことがあるため、まずは年齢条件と告知の有無を確認するのが出発点です。
既存の保障は「整理しつつ残す」
すでに入っている保障がある場合、過剰になっている死亡保障は整理しつつ、必要な医療などの備えは残すのが基本です。ここで大切なのは、安易に解約しないこと。年齢が上がるほど新たな保障に入り直しにくいため、解約してから「やっぱり必要だった」となっても、入り直せない場合があります。
共済の活かし方と注意点
共済は、医療などを手頃に備える手段としてシニア世代でも活かせる面があります。ただし、更新で掛金や保障が変わったり、継続できる年齢に上限があったりする場合があります。「いつまで続けられるか」を確認したうえで活用してください。
すでにある保障を活かす
シニアになってから新たに入るより、すでにある保障を活かす方が、結果として有利なことも少なくありません。長く続けてきた保障があれば、まずはその内容を確認しましょう。不足する部分だけを新たに補う、という考え方なら、掛金の負担も抑えられます。
確認の手順としては、加入者証や証券で保障内容を把握する、いつまで続けられるかを調べる、不足しそうな部分を見極める、という順がわかりやすいでしょう。今ある備えを土台にすれば、新規加入の年齢条件に悩まされる場面も減らせます。
更新や年齢の節目で保障がどう変わるかを確認する
シニア期に特に注意したいのが、年齢の節目で保障の中身が変わる商品が少なくない点です。一定の年齢を境に、入院の保障が縮小したり、保障そのものが終了したりする場合があります。今は手元の保障で足りていても、数年先にどう変わるのかを、更新案内であらかじめ確認しておくと安心です。
押さえておきたいのは、いつまで継続できるか、節目で掛金や保障がどう変わるか、保障が縮小・終了したあとに何が残るか、という三点です。先の見通しを持っておけば、必要になったときに慌てて入り直す、といった事態を避けやすくなります。
公的保障を前提に不足分だけを補う
シニアになっても、公的な医療保険による自己負担の軽減や、高額療養費制度によるひと月の上限といった支えは続きます。医療への備えを考えるときは、まずこうした公的な仕組みでどこまでまかなえるかを踏まえることが出発点になります。
そのうえで、差額ベッド代や食事代の一部など公的保険の対象外となる費用や、貯蓄でまかないきれない部分に絞って備えると、過不足を抑えられます。具体的な備え方は、共済の医療保障の考え方もあわせて参考にしてください。
よくある誤解
「シニアは誰でも入れる保障がある」と思われがちですが、加入には年齢や健康状態の条件があり、必ずしも希望どおりに入れるとは限りません。引受条件を緩和した商品もありますが、その分、保障の範囲や掛金の条件が異なることがあります。入りやすさだけで選ばず、内容をよく確かめることが大切です。
また、年齢的な不安から保障を増やしすぎると、掛金が家計を圧迫しかねません。すでにある保障を土台に、本当に不足する部分だけを補う姿勢が、無理なく続けられる備えにつながります。
まとめ
60代以降は、医療への備えが中心になり、新規加入は年齢条件に注意が必要です。既存の保障は、過剰を整理しつつ必要な備えは残し、安易な解約は避けましょう。共済も手頃な備えとして活かせますが、継続できる年齢などの条件を確認したうえで、無理なく続けられる形へ見直してください。