病気やケガでの入院は、医療費の自己負担に加えて、働けない期間の収入減も心配になります。ここでは、入院への備え方を整理します。
入院の備えは「自己負担」に向ける
日本には公的医療保険があるため、入院費の全額を自分で払うわけではありません。とはいえ、差額ベッド代や食事代など、公的保険の対象外となる自己負担は生じます。さらに、入院中に働けないことで収入が減ることもあります。入院の備えは、こうした「自己負担」と「収入減」に向けて考えるのが基本です。
入院日額と対象日数を確認
入院保障では、「1日あたりいくら受け取れるか（入院日額）」と「どれくらいの日数が対象か」が中心になります。近年は入院が短期化する傾向もあるため、短い入院や日帰り手術が対象になるか、上限日数はどうか、を確認しておくと安心です。手術や退院後の通院が対象かも、あわせて見ておきたい点です。
共済と保険の使い分け
共済は、分かりやすい掛金で基本的な入院保障を手頃に備えられます。保険は、入院日額や対象日数を手厚くしやすいのが特徴です。「基本を手頃に」なら共済、「手厚くしたい」なら保険、という見方が目安です。共済で基本を持ち、不足分を保険で補う併用も選択肢になります。
日額はいくらにする？
入院日額に「正解」はありません。公的医療保険を前提に、差額ベッド代などの自己負担や収入減を踏まえ、貯蓄でまかなえない部分を見積もるのが基本です。不安から大きくしすぎると掛金の負担が増えるため、必要額を基準に考えてください。
入院でかかる「費用」と「収入減」を分けて考える
入院への備えを考えるとき、費用は大きく二つに分けて捉えると整理しやすくなります。一つは、治療や入院そのものにかかる出費です。公的医療保険で自己負担は抑えられますが、差額ベッド代や食事代の一部、入院中の日用品などは対象外として手元から出ていきます。
もう一つが、入院で仕事を休むことによる収入の減少です。とくに自営業など、休むと収入が直接減る働き方の場合、この影響は見落とせません。会社員であれば、傷病手当金のような公的な支えがある場合もあるため、まずは勤務先や健康保険の制度を確認したうえで、それでも不足する部分に備えるのが現実的です。費用と収入減を分けて見ておくと、自分に必要な備えの形が見えてきます。
入院保障を選ぶときの確認項目
入院への備えを検討する際は、保障の中身を次の点から確認しておくと安心です。
・どんな入院が対象になるか。日帰りや短期の入院が対象になるかを確認します。 ・保障の形はどうなっているか。入院日額など、給付の仕組みは商品により異なります。 ・対象外の費用は何か。保障されない部分を把握しておきます。 ・更新や継続の条件はどうか。年齢で掛金や保障が変わる場合があります。 ・加入できる対象か。共済には組合員要件などの条件があります。
よくある誤解
「入院は長引くものだから、日数の長い保障に手厚く備えるべき」と考えがちですが、近年は入院日数が短くなる傾向もあり、必ずしも長期を前提にする必要はありません。一方で、短い入院でも、まとまった自己負担や収入減が生じることはあります。日数の長さよりも、自分の家計でまかないきれない部分はどこか、という視点で備える方が現実的です。
入院に絞った備えと、手術まで含めた幅広い備えとでは、対象とする範囲が異なります。どちらが自分に合うかは、補いたい不足分によって変わります。幅広く備えたい場合の考え方は、共済の医療保障の考え方もあわせて参考にしてください。
まとめ
入院の備えは、公的医療保険を前提に「自己負担」と「収入減」に向けて考えるのが基本です。入院日額・対象日数・手術や通院の扱いを確認し、基本を手頃に備えるなら共済、手厚くするなら保険、と使い分けましょう。日額は不安ではなく必要額を基準に見積もってください。