30代は、結婚・出産・住宅購入といったライフイベントが重なりやすい時期です。守るべきものが増え、保障の必要性が大きく変わります。ここでは、30代の保障の考え方を整理します。
30代は「死亡保障」が必要になり始める
20代では優先度が低めだった死亡保障も、結婚や出産で支える家族ができると必要性が高まります。万一のとき、残された家族の生活費や教育費を支える備えが要るためです。ここで大切なのは「いくら・いつまで」という考え方です。必要な額は不足する生活費などから見積もり、期間は「子が自立するまで」を目安に区切ると、過不足を抑えられます。
支出が増える時期だからこそ掛金を意識する
30代は、住宅ローンや教育費など固定費が増えていく時期でもあります。保障を厚くしたい一方で、掛金の負担も気になります。ポイントは「必要な時期に厚くする」こと。一生涯ぶんを一律に厚くするより、子育て期など必要な期間を中心に備える方が、負担を抑えられます。
共済の活かし方
支出が増える30代では、共済の手頃さが活きます。たとえば、大きな死亡保障は保険で持ち、医療などの備えを共済で補う、という組み合わせ方ができます。共済は分かりやすい掛金で基本を備えられるため、家計とのバランスを取りやすい選択肢です。加入対象などの条件は確認してください。
ライフイベントごとに見直す
結婚、出産、住宅購入——それぞれの節目で、必要な保障は変わります。住宅購入で団信に入れば死亡保障を減らせる場合もあります。節目ごとに過不足を確認し、増やすところと減らすところを整理しましょう。各節目の具体的な考え方は、出産・子育てでの備え方や住宅購入と団信の整理もあわせて参考になります。
必要な死亡保障の額をどう考えるか
死亡保障の額を決めるときは、いきなり大きな数字を選ぶのではなく、「足りない分はいくらか」という引き算で考えると過不足を抑えられます。万一のとき、残された家族にこれから必要になる生活費や教育費を見込み、そこから公的な支えや貯蓄を差し引いた残りが、民間で備える目安になります。
ここで土台になるのが公的保障です。一家の働き手に万一があった場合、遺族年金という公的な仕組みが家族の生活を一定程度支えます。配偶者が働いているかどうか、子の人数や年齢によっても必要額は変わります。すべてを民間の保障でまかなおうとすると過剰になりやすいため、公的な備えを前提に、不足する分だけを補う発想が現実的です。
共働きか片働きかで変わる
30代は、世帯の働き方によっても必要な備えが大きく変わります。共働きで双方に収入がある場合、一方に万一があっても、もう一方の収入が残るため、死亡保障の必要性は片働きより下がる傾向があります。一方、片働きであれば、収入を支える側の保障が世帯の生活を左右します。
ただし共働きでも油断はできません。住宅ローンや保育にかかる固定費が、二人の収入を前提に組まれていることが多いためです。どちらか一方が欠けたときに、その固定費を残る収入で支えきれるかという視点で、必要な額を見ておくと安心です。
よくある誤解
「子どもが生まれたから、とにかく大きな保障に入っておけば安心」と考えてしまいがちですが、必要なのは大きさよりも「必要な額を、必要な期間だけ」用意することです。子の成長とともに、これから支えるべき期間は短くなり、必要な死亡保障も徐々に下がっていきます。一生涯ぶんを一律に厚くするより、子育て期に重みを置いて備える方が、家計への負担を抑えられます。
掛金の負担が重く感じられるときは、保障を一度に全部そろえようとせず、土台を共済で手頃に備え、不足する大きな保障だけを別途用意する、という分け方も有効です。
まとめ
30代は、死亡保障が必要になり始め、支出も増える時期です。必要な保障を「いくら・いつまで」で考え、必要な時期に厚くしましょう。共済も活かして掛金とのバランスを取りながら、ライフイベントごとに過不足を見直すのが、30代の無理のない備え方です。